丹沢では、1980年代からモミやブナの立ち枯れ、森林の下草の消失など、生態系に大きな異変が起こり始め、自然環境の衰退を心配する声が高まりました。
　そこで、平成５年から平成９年にかけて丹沢大山自然環境総合調査が行われ、自然環境の荒廃は、予想を超える深刻な実態が明らかとなりました。さらに、平成16年から平成18年にかけて、問題の解決を目指し、県民参加による新たな丹沢大山総合調査が行われました。
　その結果、自然再生の基本的な方向性と新たな仕組みを示した「丹沢大山自然再生基本構想（以下、基本構想）」が策定され、丹沢大山総合調査実行委員会から神奈川県に対して、この基本構想に基づく政策提言が行われました。
　これを受けて、丹沢の自然再生に取り組む新しい仕組みとして、NPO、企業、マスコミ、団体、自然環境保全の専門家や県を含む行政など数多くの主体の協働により、平成18年10月24日に、丹沢大山自然再生委員会が設立されました。